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ソニーはハイアールに買収される?

最近、ソニーに否定的な書籍や雑誌記事が増えてきている。週刊ダイヤモンド2/4号は「さよなら!伝説のソニー」という衝撃(笑撃?)のタイトルだし、東洋経済でも号は忘れたがソニーの経営危機特集が組まれている。また昨年11月には文春新書から「さよなら!僕らのソニー(立石 泰則:著)」という、釣りタイトルか?と思わせるような書籍も出版されている。一応言っとくと、これらは別に奇をてらって書かれたものではなく、中身を読めばソニーのヤバさが十分理解できる内容だ。

しかし筆者は、むしろ遅すぎる特集だとも感じた。ソニー中核であるエレキ部門・特にテレビ事業の赤字は8年連続だ。ゲーム部門は、主要なソフトメーカーが全て任天堂ハードでの販売にシフトしたことで、逆転の目はゼロだ。またPCやデジカメでは、ソニーの悪しき風習=独自企画(メモリースティック○○)により、ユーザーからそっぽを向かれている。音楽プレーヤーでは、アップルに惨敗だ。

ストリンガーは「月の大半を米国で過ごしている腰掛けCEO」に過ぎず、何ひとつ改革を行えなかったボンクラだ。そのくせ、CEOとしての報酬は8億円超と日本で最高クラスだ。そして彼の後釜を巡り、非建設的な内部抗争が続いているという。

今やソニーは、エンタメ(ピクチャー)部門と金融部門で何とか生きながらえているという惨状だ。不採算部門を切り捨てられず、世界で通用しない独自仕様にこだわり、醜い内部抗争を繰り返す・・・残念ながらソニーは「途下国=日本」の象徴的存在と言わざるを得ないだろう。

筆者は数年前より、ソニーは近い将来倒産する、そしてサムスンあたりに買収されるだろう・・・と周りの人たちに吹き込んでいた。しかし一昨年あたりから、この考えを軌道修正している。今やサムスンは、新興国市場はもとより、かつてはソニーの天下であった欧米市場でも、ソニー以上のブランド力を付けている。サムスンだけでなくLG電子も、もはやソニーのブランドなど必要ないだろう。

現在、ソニーのブランド力を欲しがっているのは、韓国勢よりも更に途上国の企業、例えば中国のハイアール等ではなかろうか? ハイアールも技術力は付いてきているが、世界市場に展開する為のブランド力は不足している。ソニーを買収すれば、手っとり早く世界的な知名度を得ることができる訳だ。

こうしてソニーは、エレキ部門はハイアールのような新興企業に買収され、ピクチャー部門と金融部門だけの会社になるのでは? 好意的に言えば米国のGEのようになる、悪く言えば「家電メーカーとしてのソニーは死滅する」ということだ。個人的な予想として、2020年までにソニーは、上記のように買収~分裂されるか、そうでなければ倒産すると思う。

一応言っておくと、筆者は極度の「嫌韓」であるし、中国という国も全く信用してはいない。しかし株式投資の世界では、義理や私情はマイナスでしかない。愛国心があってもマクロでは亡国者にならなければ、株式投資では成功できない。未来のない国内企業など見捨てて、チャンスの多い外国株に投資することが、老後の生活資金を築く為には不可欠なのだ。
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テーマ : お金の勉強

中国iPad問題から新興国投資を考える

中国広東省で、アップルの『iPad』の商標権が中国企業にあるとの裁判結果が出たそうだ。これを受けて中国では、iPadが店頭から消えた店も出だしているという。また「iPhoneは照明器具だ」と主張する中国企業も現れているという。

そんなアホな・・・と耳を疑う話だが、これがチャイナクオリティというものだ。常に自国企業が有利になるような制度を敷くのは当然である。そして中国人は、正規品であるiPadではなく、明らかなパクリものの『iPed』でも問題なく売れてしまう、国民のモラルの低さもある。この惨状を見せられては、中国市場への進出が如何にハードルが高いものかを思い知らされる。Googleだって中国から撤退した訳だし・・・。

ジェレミー・ジーゲルをはじめ、結構な数の学者が「新興国市場拡大の恩恵を受けるのは(ブランド力のある)先進国企業だ」との見解を述べているが、自分はその意見に反対だった。今回のニュースを見ると、その考えが正しいことを実感する。

これは何も中国だけに限らず、新興国では同様の「無茶な判決」は珍しくない。例えばロシアでは、日本企業などが開発していたサハリン2プロジェクトに、ガスプロム(ロシア国営企業)も入れないと開発中止させるぞ!と後出しジャンケンしてきた事例がある。結局は日本企業も折れざるを得ず、権益の過半数をガスプロムに握られる羽目に陥ったのだ。

明らかに無茶苦茶な理論でも、その国が決定した方針に従わなければ、ビジネスは行えない。つまり、新興国マーケットでの重要な決定権は、新興国企業が完全掌握しているのと同じなのだ。よって、新興国の成長をポートフォリオに取り込みたければ、新興国への投資割合を増やすことが最適となる訳だ。自国の利益を差し置いて、他国の利益を優先させる国家など、世界中探しても日本(の民主党)以外に存在するはず無いからね。

テーマ : 明確な投資理論

NYダウ・S&P500・そして米国全体の時価総額

唐突だが、米国株式市場の時価総額っていくらかご存じだろうか?2012年1月末時点で、NYSE+NASDAQの時価総額の合計は16.78兆ドルだそうだ(ソース;World Exchanges)。東証の時価総額が3.47兆ドルだそうだから、如何にアメリカの株式市場が巨大なのかが良く分かるだろう。

なぜ唐突にこんなことを話題にするのか?これには二つほど理由がある。

一つは、以前に筆者が作った海外投資検定の問題に「米国全体の時価総額に占めるS&P500指数の割合は?」というものを入れたのだが(この問いの正解は75%)、これはあくまで参考文献から引用して作った問題で、自分で検証した訳ではなかった。しかもその時からかなり時間が経ってるので、比率が大部変わってるのでは?と思ったので、実際に調査してみたという次第だ。そしてついでだから、NYダウの比率も調べてみようと。

まずNYダウはわずか30銘柄なので、時価総額を計算するのは簡単だ。先日Googleスプレッドシートで作ったダウのページによると、NYダウ30銘柄の合計時価総額は3.84兆ドル(2/13終値)だから、米国全株式に占める比率は22.9%と出た。米国には4000以上の上場銘柄があるので、わずか30銘柄で4分の1近くを占めていることは驚愕だ。

一方、S&P500指数の全銘柄を足し算していくなど御免被るので、S&P社の公式サイトで調べた。データはダウより1営業日古い(2/10時点)が、時価総額は12.15兆ドルとあった。米国株全体に占める比率は72.4%だ。多少検証日がずれているが、検定の答えである75%に近い数字なので、まあ良しとしよう。

さて、この話をした理由のもう一つは、前回の話などとも被るが、時価総額加重平均の罠についてだ。実は世界全体の時価総額は、2012年1月末で50.81兆ドルある。米国全体が16.78兆ドルだから、世界に占める米国の比率は33%となる。一方で、インデックス投資原理主義者が大好きなACWI(世界丸ごとETF)では、米国の比率は44%にもなっている。

また中国(香港含む)の時価総額は5.98兆ドル=世界比率11.8%になるが、ACWIでの比率はわずか3.3%だ。マルキール卿が中国株をプッシュするのも当然だろう。無論、筆者も中国をはじめ新興国の株式をオーバーウエイトしており、今のところその考えを変えるつもりは無い。

テーマ : 海外投資

バートン・マルキールが中国株でちゃぶ台返し?

筆者の巡回Blogの一つであるhyip de orzさんの情報によると、インデックス投資の教祖であるバートン・マルキール氏が、中国株をオーバーウエイトすべきだと語ったそうだ。

要約すると、現在の時価総額加重平均というのは浮動株調整を行う為、中国など新興国のウエイトが実際の時価総額比率よりも低くなる。だからマルキール卿自身も、中国株をオーバーウエイトしたいと言ってるそうだ。この発言は、色んな意味で興味深いと思う。

世界各国の株式時価総額
世界各国の浮動株比率

筆者自身は以前から、新興国株式をオーバーウエイトすべきだと考えていた(⇒ETFでの新興国比率は実際の時価総額よりも少ない)。時価総額加重が重宝されるのは、ファンドやETFの運営会社が楽だからに過ぎず、個人投資家にとってはマイナスであると主張してきた。だから、ACWI(MSCIオールカントリー・インデックスファンド)なんて買ってもロスが大きいから、せめて先進国と新興国の比率を自分で調整できるTOK+VWOにすべきだと。

この考えは、ネット上にあまた存在するインデックス投資原理主義者には、聞く耳など持たない理論だったようだ。しかし、自分たちの教祖であるマルキールが、上記のようなちゃぶ台返し発言をしたことを、信者達はどう思うのだろうか?

例えば、マルキール卿をもじったタイトルの某有名Blog管理人なら、教祖のあまのじゃくっぷりは理解してるだろうから、さほど動揺はしてないだろう(あくまで推測)。でも、マルキール卿や梅●敷氏の話を100%信じ切って「時価総額比率通りに投資するのが正解だ!」と盲信してしまった投資家はどうだろう?話が違う!と発狂するだろうか?それとも自分も教祖様に従って、黙って中国株を買い増しするのだろうか?

いや、別に茶化してる訳ではなく、一つの理論を盲信することは非常にリスキーだよ、という警笛のつもりで書いている。投資や経済の書物には、非常に偏った考えが蔓延しており、中には100%嘘の理論誌か書いてないだろ!という駄本も少なくない。中身の検証や再考など行わず、書かれた本の表面だけを見て盲信してしまうのは、非常に危険である。某アルファブロガーの言葉を借りるなら『自分のアタマで考えよう』ってことですな。

テーマ : 明確な投資理論

フェイスブックバブルを避ける方法

前回の記事で、フェイスブックがS&P500指数に採用されれば、インデックス投資家もバブル崩壊時に被害を被ることを指摘した。そして実は、インデックス投資でもこの被害を避ける方法が存在する。それは、当サイトの主要テーマの一つでもあるファンダメンタルインデックスという概念だ。

ファンダメンタルインデックスでは、時価総額ではなく、企業の売上高・キャッシュフロー・株主資本・総配当額の4つの指標で順位付けして、インデックスへの組み入れ銘柄を決める。また上記4指標は、過去5年間の平均を取る。この二つのフィルタリングで、バブル企業のインデックス参入割合を、大幅に減らせられるので、トータル利回りで時価総額インデックスを年率2~3%(先進国株の場合)上回れるのだ。

このルールなら、仮にフェイスブックがファンダインデに含まれるとしても、ウエイトは非常に小さくなる訳だ。

ちなみに「Fortune500(米国企業の売上高上位500社)」の2011年版で、500番目の企業の売上高は43.85億ドルだが、フェイスブックの2011年の売上高は37億ドルだった。無論、フォーチュン500の企業が全てS&P500指数採用銘柄な訳ではないが、フェイスブックの売上規模はS&P500指数の中でも相当な下位に位置すると思われる。せっかくだから検証の為、S&P500指数のウエイト下位企業の売上高を調べてみた。

■ウエイト0.02%
DEAN FOODS  129億ドル
E*TRADE FINANCIAL  14億ドル
DEVRY 22億ドル
FIRST SOLAR  27億ドル
RYDER SYSTEM  58億ドル
PULTEGROUP 41億ドル
METROPCS COMMUNICATIONS  47億ドル
JDS UNIPHASE  18億ドル
BIG LOTS  51億ドル
PATTERSON COS  34億ドル
PERKINELMER 19億ドル
WASHINGTON POST 44億ドル
APARTMENT INVT & MGMT  12億ドル
AVERY DENNISON  60億ドル

■ウエイト0.01%
SuperValu Inc. Common Stock (SVU) 360億ドル
SEARS HOLDINGS  427億ドル
AUTONATION INC 138億ドル
TITANIUM METALS CORP 10億ドル
FEDERATED INVESTORS  9億ドル


やはりフェイスブックの現在の売上高では、S&P500指数企業でも最下位グループに属することになるようだ。またキャッシュフローも大差ないだろうし、どうせ無配だろうから配当項目は最下位だ。これらを勘案すれば、2011年単年の財務で、S&P500銘柄でファンダメンタルインデックス指数を組成すれば、フェイスブックのウエイトは0.02%以下と見積もれる。今後2~3年、売上が数十%単位で増加しても、5年平均を取る訳だから、結局は0.1%以下に収まるだろう。この程度なら、バブル崩壊のダメージはほとんど無いに等しい。

一方で、もしフェイスブックの時価総額が、予測されるように1千億ドル程度になれば、通常のS&P500指数ではどの位のウエイトになるのだろうか?浮動株比率の情報が分からないので推測になるが、少なくとも現時点ではザッカーバーグ自身が過半数を持ってるそうだから、おおざっぱに半分程度と仮定しよう。この定義だと、現在のS&P500指数ではおよそ0.4~0.5%程度のウエイトになる。
※後述;どうやら浮動株比率は53%低度な模様。

そしてこれは、あくまで昨年の実績数値だ。今後1~2年で利益が倍増して、PERも100倍水準をキープすれば、時価総額は2倍=S&P500指数でのウエイトは0.8~1%程度にまで膨れあがる。このように膨れあがってからバブルが弾け、PERが20倍程度(グーグルやアップル等の高成長IT企業レベル)の常識的範囲にまで縮小すれば、フェイスブックの株価はおよそ1/5に下がる訳だ。すると、S&P500指数では約0.7%程度の指数押し下げとなるので、インデックス投資家の資産も0.7%ほど減ることになる。1千万円投資している人なら7万円の損失だから、決して軽くないダメージですわな。

自分は確定拠出年金で、毎月6.8万円のフルインベスト中だが、MSCIコクサイ準拠のファンドにその半分を充てている。フェイスブックバブルが起きれば、数万円単位で損失が発生する可能性があるので、無視できない話だ。

このような問題企業が現れる度に、インデックス投資家や確定拠出年金利用者は不利益を被る。あんな棚ぼた青二才のガキの私利私欲によって、株式市場をかき回されては迷惑千万だ。早くファンダメンタルインデックスが普及して、時価総額加重という欠陥システムに取って変わって欲しいものだ。といっても中々進まないだろうから、自分も今、ファンダインデ普及サイトを作ることを計画中だ。

テーマ : 明確な投資理論

フェイスブック上場で全ての個人投資家が不利を被る

去年から散々噂されていたフェイスブック(Facebook)が、ようやく本当に上場申請したようだ。しかしこのことは、我々個人投資家にとっては悪夢以外の何者でもない。

フェイスブックの現在の利益を、予想される時価総額(700~1000億ドル)で除せば、PERはおよそ100倍になるそうだ。これは、バブル以外の何者でもないだろう。何せ過去100年間で見ると、アメリカ株式市場の平均PERは14~16倍程度に過ぎないのだから。

直接フェイスブックの株を買う馬鹿以外は無関係だろ?と暢気に思ってはいけない。もしメジャーな株価指数、特にS&P500指数に同社が採用されれば、全ての時価総額加重ファンド・ETFが、自動的にバブル真っ盛りのフェイスブック株を保有せざるを得なくなる。いや、アクティブファンドであっても、指数と極端に異なるポートフォリオを組むことは無いので、投資信託やETFを保有するほぼ全ての投資家が、間接的にフェイスブックの株式を保有させられるのだ。そして「ハシゴが外れた」時に、投資家は大きな損害を被るのだ。

まあITバブルの教訓もあるし、そもそも上場後間もない企業をS&P500指数に採用することは無いはずである。しかし、時価総額で言えばシティバンクやマクドナルドに匹敵する規模になりそうな巨大企業の存在を、S&P社は無視できるだろうか?それに、世間の大企業のほとんどがフェイスブックの反映を望んでいる(※1)ので、主要な株価指数に採用すべきだ!という圧力が出てくる可能性は、十分にあるだろう。

例えば米国ヤフーは、1996年4月に株式上場し、3年半後の99年12月にS&P500指数に採用されるというスピード出世だった。フェイスブックは、これを上回る早さで採用される可能性もあるだろう。ちなみにS&P500採用時のヤフーのPERは約400倍で、ITバブル崩壊後には、株価がピーク時のマイナス97%まで暴落している。

ところで、インデックスファンドやETFの運用会社はというと、フェイスブックがどうなろうとも、自らの懐はほとんど痛まない。一時的に時価総額が上昇~下落するだけで、均せば彼らの受け取る手数料(信託報酬)はほぼ一定だからだ。そして、フェイスブックのIPOに関わる金融機関や、彼らから優先的にIPOを割り当てて貰える富裕投資家は、バブルが崩壊する前に売り抜けて利ざやを稼げる訳だ。

そして損をするのが、我々個人投資家である。IPO後のPER100倍以上で買いにいく無知な個人投資家は自業自得だが、インデックス投資を行うリテラシーの高い投資家でさえも、上記の理由でフェイスブックバブルの損害を被る可能性があるのだ。

我々個人投資家は、フェイスブックのような虚業会社(※2)と、それに群がる魑魅魍魎たる金融屋共の餌食となるのだ。そして世のファンド・ETFが時価総額加重で運営され続ける限り、このような被害は無くならない。

フェイスブックの上場は、我々個人投資家にとって、迷惑以外の何者でもないのだ。ジェレミー・シーゲルの名言「大型ハイテク銘柄はポンカス」が、これほど当てはまる企業は他にあるまい。フェイスブックに不祥事(個人情報の無断売却の証拠が出るとか)が発覚して、上場が認められないことが、個人投資家にとってベストの成行だといえるだろう。

しかし実は、インデックス投資家がバブルの被害を避ける方法もあるのだが・・・長くなるので次回に⇒フェイスブックバブルを避ける方法


※1;世の大企業はすべからく、詳細な個人情報を欲しがっているので、それを持つフェイスブックに群がるのだ。
※2;フェイスブックの価値の源泉は、大量に持つ実名の個人情報だけであり、彼ら自身は何ら新しい技術・価値を生み出していないのだ。ライブドア以上の虚業と言っても過言では無いだろう。

テーマ : 明確な投資理論

理想のポートフォリオ

アクセス対策として当Blog、今週からにほんブログ村に入村?してみた。そのついでに海外投資に関する他の人のBlogも見て回ったのだが、少し考えさせられることがあった。自分の場合、もう少しポートフォリオを考え直した方がよいのでは?ということだ。

成功している個人投資家の中には、保有銘柄数が一桁という人も少なくない。一方で自分のポートフォリオを数えてみると

・外国株=27銘柄(米&香港。ETF含む)
・日本株=7銘柄(金ETF含む)
・投信=5銘柄

・・・どうにもごちゃごちゃとしてて、美しくないっていうか、潔さが無いのよね(・∀・;)
自分の投資の目的は、あくまで将来(特に老後)資産の形成だ。大金持ちを目指してる訳でも、専業投資家になる訳でもないのだから、分散投資することは理屈の上では正解だ。だけど心情的には、昔のバフェットみたいに少数の優良銘柄だけでポートフォリオを組む格好良さに憧れる。それに大量の銘柄持ってると、各々を把握するのが難しくなるしねぇ。

一方でジョン・テンプルトンのように、地引き網で全ての小魚を引き揚げるかのごとく、大量の低位株を仕込む投資にも、興味が無い訳じゃない。香港市場には、単元が10万円未満の低位株がゴロゴロあるので、これらを丸ごと買っておけば、大化け株が幾つか含まれる可能性が高いだろう。

但しこのテンプルトン式低位株戦略では、ポートフォリオを他人に語ったり、Blogで公開したりする際などには、かなり面倒だ。この戦略では、危ない銘柄も大量に抱え込んでしまうというリスクを考えると、最低でも50銘柄位は保有しておく必要がある。ゆえに、自分でも全て把握しきれなくなるだろう。試みとしては面白いが、俺流ファンドで導入するには「潔さ」が足りないと感じる。

もし仮に、米国上場の全てのETFが買えるとすれば、自分なら

・PXH(RAFIエマージングETF)50%
・KXI(世界の生活必需品ETF)40%
・MCD(マクドナルド)10%


こんなシンプルなポートフォリオを組むかも知れない。うむ、実に潔くて カッコ(・∀・)イイ!
まあ実際には、医薬品企業なんかも含めた方が良い気がするが、気持ち的には極限まで厳選したポートフォリオを組むことに憧れるわ。それに3銘柄なら、年を取って呆けてきても、ポートフォリオ管理に躓くことはあるまいw

世界にあまたのヘッジファンドがあれど、ここまで無駄をそぎ落としたファンドは「俺流ファンド」でしか実現できないだろう。下二つはネット証券で買える訳だから、とにもかくにもPXHの導入を希望する次第だ。

テーマ : 明確な投資理論

プロフィール

3line

Author:3line
人生の紆余曲折を歴て、市場の暴落とファンダメンタルインデックスを愛するようになった、希有な個人投資家。海外投資データバンク管理人。
詳しくはプロフィールページにまとめています。

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