クーデターでMSCIトルコETFへの逆張りは？

突然降って沸いてきた、先々週末のトルコでのクーデター。当然ながら株価や通貨＝トルコリラは下落しており、週明け月曜日のNYではMSCIトルコETFは-9.4％、そして先週末にかけて更に下げてきた。

国全体が何か一時的な要因で暴落した時というのは、逆張り投資家にとっては最も狙い目だ。個別企業なら倒産＝株価ゼロもありえるが、国の株式市場が丸ごとすっ飛ぶことはあり得ないので、ETFでその国の株価指数に投資すればリスクは高くない。一時的要因が解消されるにつれ、最低でも株価指数は元の水準には戻る訳だから、極めて美味しい状況になるはずだからだ。

例えば2011年のタイの大洪水の際、MSCIタイETFはピーク時（7月下旬・71ドル）から大底（10月上旬・51ドル）へ約28％暴落し、被害が落ち着いた翌年3月にはピーク時の株価に戻している。この洪水でタイの経済が完全に破綻する訳じゃなく、しかも日本の原発とかに比べたら復興するのも容易な訳だから、株価がすぐに戻ることは目に見えていた。

･･･いや、アタクシは仕込み損ねましたけどね(･∀･;)

ということで生粋の逆張り派として、二匹目のドジョウは逃すまいと、MSCIトルコETFに今投資するのはどうなのか？検証してみた。

まず下落と言っても暴落レベルには満たないことがポイントだ。トルコリラ＝円の為替レートはクーデター前日の終値1リラ＝36.5円程度から、クーデター直後には34.3円程度まで下げたが、先週末時点で34.6円。僅か5％程度の円高に過ぎない訳だ。

ドルベースであるMSCIトルコETFは一日で9％下落したが、ストップ安の無い米国市場では、驚くほどのレベルではない。その後更に下げて先週一週間で約18％の下落となっているが、これでも騒ぐほどの暴落とはほど遠い。ちなみにMSCIトルコETFの先週末時点でのPERは8.5倍、PBRは1.1倍だから、割安と言えば結構な割安だといえるが、飛びつきたくなる水準かと言われれば、ちと微妙だ(^_^;)。

一方で、トルコの地政学リスクの高さはそのままだ。今回のクーデターがこれで終わりなのか？それとも現政権への不満から、再び戦乱が起こるのかは全く持って不明だ。現在の大統領は相当な独裁豪腕タイプなようで、国内での反対勢力も根強いようだ。そもそもこのクーデター、大統領側の自作自演説も出ている位だから、政治はカオス状態だ。

正直、自分もノーマークに近い国だったので、詳しい情勢は全く分からない(･∀･;)。だが株価や為替の下落が小さい所を見ると、世界の投資家も沈静化するかどうか分からず「様子見」状態なのだろう。このクーデターが余震で、本震がまだ先にあるのでは？と皆が身構えている状態と言えよう。

ちなみに2011年の東日本大震災のTOPIXは、半年ちょい後の11月が底で約27％の下落だった。前述のようにタイの洪水が約28％だから、現状のトルコの18％の下落というのは、国家を揺るがす事変にも関わらずさほど美味しくない状況だわな。

なので自分も、今すぐ突撃することは自重･･･。もう一段下げて3割近く落ちてきたら、そこで逆張り投資するか考えますわ。

･･･何かイマイチ面白くない結論だね(´･ω･｀)。

バリュー平均法

某商店街ブログの後追いになってあれだが、「確定拠出年金　最良の運用術（岡本和久・著）」という本を読んだ。そこで紹介されている、バリュー平均法という投資術について、考察してみた。

筆者は各所で確定拠出年金の有効性について、何度も紹介してきた。確定拠出年金の解説書というのはほとんど無く、2013年頭に出版された、竹川美奈子氏が「年利15%でふやす資産運用術」が最後と思われる。それ以来の本なので、注目して読んでみたのだが、NISA口座との比較と、今回話題にするバリュー平均法という、日本ではほとんど情報の無かった新たな投資法の解説に多くが費やされていた。

バリュー平均法とは、平たく言えばドルコスト平均法の進化形で、毎月一定額ではなく、最終目標額にちょうど届くよう、毎回の積立額を増減させるというものだ。こうすれば理論上、ほとんどのケースでドルコスト平均法を上回る利回りが得られる。著者の岡本氏は、この手法を確定拠出年金で取り入れることを推奨している。たしかに確定拠出年金では売買手数料やスイッチングコストが掛からないので、一見するとバリュー平均法を実行する最良のプラットホームに見える。

しかし、確定拠出年金では任意のタイミングで売買は出来ない。確定拠出年金口座内の新規買付は、例えば毎月15日頃というような「アバウトな基準」しか決められておらず、実際にいつ売買が実行されるのか不明なのだ。だから投資割合の算出に綿密な計算が必要なバリュー平均法を実行するのは不可能では？と思ったのだが･･･。売買のタイミングがずれたら、返って利回りを下げる危険性もあるからね。

ということで、バリュー平均法の確定拠出年金での実効性については「？」が付くが、新たな投資方法を追求する身としては、同書は良い教材だと思った。インデックス投資で少しでも高い利回りを求めたい方は、バリュー平均法は一考の価値有りだと思う。

個人投資家も常識・定石を疑ってみるべき

あけましておめでとうを言う前に、あっと言う間に2月になっちまい、気が付いたら当Blogに広告が強制表示されていた（笑）。いや笑い事じゃない、今年も気が向いたら（？）適度に更新を続けていきますので、全国推定7名くらいの俺流ヘッジファンドの読者の方々、ことしもよろしくです。

てな訳で、放置状態だった当Blogを更新する気になったのは、万能細胞を見つけた小保方さんという方のニュースを見てだ。といっても、筆者は理科系の知識は皆無なので、この発見が医学的にどれだけ凄いことなのかは、全くわからない。但し、医学や生物学が分からない人でも、このニュースは大きな問題定義を投げかけていると思う。

常識を鵜呑みにするなと言う点だ。

小保方さんの発見は、本来なら細胞学の常識に反する行為というか、「そんなもの研究しても無駄だ」というのが、かの世界での常識だったという。その常識を疑い、自分の手で検証してみたことが、世紀の大発見に繋がった。彼女がもし、常識やら定石を重んじる、テンプレ的な日本人感覚の持ち主であったならば、今回の発見は無かった訳だ。

この「常識を疑う」という行為、投資家～特にインデックス投資を盲信している人たちに、最も欠けている感覚だと思ったのよ。「世界の時価総額に合わせてポートフォリオを組む」とか「株式と債券で分散運用する」とか･･･インデックス投資の常識と言われる理論を、自分で検証もせずに盲信している人がメチャ多いんじゃね？

「GDPと株価は比例しない」という間違った理論も、頻繁にインデックス投資ブロガーの記事に見かけますわな。大体彼らは、GDPが名目なのか実質なのか、定義すらろくに考えずに言ってるんじゃね？　筆者はMSCI公式やIMFなどの公的データを自分で引っ張ってきて検証し、名目GDPと株価が比例する事を導き出し、世間に蔓延る説が真っ赤な嘘だと証明した。あと繁ジイ青本で語られている、中国株マイナス説が偽装である事も見破った。

誤解が無いよう一応言っとくと、何も自慢したい訳じゃないよ。世間一般で語られている投資の常識は、常に疑って見ることが重要なんじゃねえの？という話よ。投資本なんて、大抵が特定の利害関係に基づいた人間が書いており、ステマやポジショントークの宝庫だぜ？自分で再検証もせず、一方的に盲信するのはとても危険だよと言いたい訳よ。

もし、自分の頭で検証していれば、個人向け国債なんて馬鹿げた商品になぞ、死んでも投資しないはずだぞ。自分の大事なお金を運用するわけだから、嘘を掴まされて大損したら、洒落にならんでしょ？

投資家の皆さんは、一度、自分の信じている投資理論を、自分の手で再検証してみてはどうだろうか。まあ多くの人が、筆者のようにマニアックな分析・研究するほど暇じゃないだろうから、せめていつも自分が読んでいる書籍やBlogと、対局にあるような人の意見に耳を傾けてみるのが、手っとり早い方法だと思う。

無論、当Blogの書いてる事も例外じゃないけどね(^_^;)。

ファーマ（効率的市場仮説）とシラー（バリュー投資）は相反しない

2013年のノーベル経済学賞は、ユージン・ファーマーとロバート・シラーという、インデックス投資家にとって聞き覚えのある二人が受賞した。

ファーマーは「株価はあらゆる要素を織り込み、適正価格である」という効率的市場仮説を唱えている。インデックス投資の基本概念であり･･･とか説明しなくても、当Blogを見る方ならご承知だろう。

一方のロバート・シラーは、1900年以降の米国株の長期PERデータを公開している事などで有名だ（関連⇒アメリカ株式市場の平均PER）。シラーは、過去の株式市場のデータから、株価は合理的な価格ではないと説き、効率的市場仮説を否定している。また同時に、低PERなどのバリュー投資の有効性も主張している。インデックス投資原理主義者からすれば、絶対に認めることはできない「激おこぷんぷん丸理論」だろうｗ

そして日本のメディアでは、どうして相反する理論を唱える二人がノーベル経済学賞を受賞したのか、疑問が投げかけられている。週刊東洋経済に至っては「中立を装いたいから」とかいう、呆れ果てててしまうような結論を導き出している･･･アンタら、よくもそれで経済誌を名乗れるな？(´･ω･`)


さて、どちらの理論が正しいのだろうか。全国推定7人位？の俺流ヘッジファンド愛読者の方なら、答えに察しが付くことだろう。正解は「どちらも正しく、どちらも間違っている」となる。

一見すると、禅問答のようにも聞こえるかもしれないが、何も矛盾はしていない。要は期間の取り方によって、答えは異なってくると言う事だ。数年以内の短期で見れば、株式市場は効率的でも何でもない。世界中のあちこちで、しょっちゅうバブルや大暴落が起きていることからも、市場が「短期的には」効率的で無いことは明らかだ。

しかし、長期で見れば話が変わる。バブルや大暴落を繰り返しながらも、株式市場は適正な範囲で収まってくる。例えばアメリカの実質株価リターンは、数十年以上のスパンで見れば7％に収束している（※ソースはお馴染み、繁ジイの「株式投資」）。

てことで株式市場は、長期で見ればファーマの言うように「効率的」だが、短期で見れば「歪み」が沢山発生しているのでシラーの「効率的ではない」が正しいと言える。どちらの理論も間違っておらず、両方がノーベル経済学賞を貰うことに、何ら矛盾など無いのだ。まっ、金融音痴の日本のマスコミ諸君には、そこまで理解するのは難しかったのだろう(ﾉ∀`)。

それが故に、短期的に割安株を拾う事で、将来「効率的な価格」へ収束する事で大儲けが出来る、バリュー投資が存在している訳だ。個別株で実践するのは難しいが、米国人は低PBR株ETFや、ファンダメンタルインデックスETFを買う事で、実に簡単に、効率的市場仮説とバリュー投資を両方利用することが出来ている。

日本でも早く、ファンダメンタルインデックスETFや、バリュー株ETFが購入できるようになって欲しいものだ。理想は東証へ重複上場してくれる事だが、それは難しいだろう。せめてSBIや楽天が、米国株として扱ってくれないものか･･･。

韓国株をポートフォリオから排除する方法

今年10月より、バンガード社がインデックスのベンチマークをMSCIからFTSEへ変更した。インデックス投資Blogを運営している方や、それらの読者の方なら既出情報だろうけど、一つ大きなポイントがあるので紹介しておこうと思う。

バンガードと言えば、低コストのETFがウリの会社だ。特に『バンガード・エマージングマーケットETF【VWO】』は、信託報酬がわずか0.2％と、ライバルである『MSCIエマージングマーケットETF【EEM】』の0.69％を凌駕している。このため、コスト重視のインデックス投資家からは、【VWO】は新興国投資の要として重用されている。

そして今回、バンガードがMSCI⇒FTSEへとベンチマークを変更することで、韓国の扱いが大きく変わることになる。MSCIでは韓国は新興国扱いだが、FTSEでは先進国扱いしているからだ。そのため、【VWO】の投資対象から韓国が外れることになるのだ。

この事を利用すれば、「世界の株式を丸ごと買う」はずのインデックス投資でありながら、韓国だけを完全排除することが可能となる。即ち、ポートフォリオを･･･

・先進国株＝MSCIコクサイETF【TOK】　　（もしくは【SPY】+【EFA】）
・新興国株＝バンガードエマージングETF【VWO】

とすれば、どちら側にも韓国は含まれない為、韓国株比率ゼロが可能となるのだ。

インデックス投資は本来「世界全体に投資する」という概念だが、当然ながらゴミ国家にも分け隔て無く投資する為、多大なロスを生むことになる。特に韓国株は、サムスンや現代など以外に、金融や電力など「成長の見込みゼロ」の韓国内需株を大量に含んでいる（⇒KOSPY指数内訳）。また、通貨＝ウォンの脆弱性も大きなリスクといえるだろう。即ち、ポートフォリオに韓国インデックスを抱えていても、足を引っ張ることになる確率が高いと考えられる。

インデックス投資をアレンジして「少しでも利回りを上げたい」と思う人にとって、今回のバンガードのベンチマーク変更は、歓迎すべき事ではないだろうか？　無論「嫌韓」の人にとっては尚更だ(ﾉ∀`)。


なお、成長性が無いから投資しないと書くと、「成長の罠ガー」と脊髄反射する人もいるが、それは大きな間違いだ。シーゲル赤本で書かれた「成長の罠」というのは、あくまでプラス成長であることが前提だ。スタンダードオイルの利回りがIBMを上回れたのは、スタンダードオイルも（IBMより劣るとはいえ）EPSが7.47％のプラス成長を遂げていたからだ。EPSがゼロ成長やマイナス成長ならば、株価は上がらないので、成長の罠もへったくれもないのだ。

どうもインデックス投資原理主義者の中には、『【成長の罠】の罠』に陥っている人達が少なくないように見受けられる。この禅問答のような話も、近いうちにまとめてみようと思う。

投資しないことのリスク

何だか市況が無駄に良すぎるね･･･。自分は生粋の逆張り派なので、動くに動けないわ(´･ω･`)。どうせギリシャがデフォルトする事は避けられんだろうに、これだけ市場が安定しているのは腑に落ちない。悪い膿は早く出し切るに限るのだから、さっさとギリシャ死んでくれねぇかなぁ･･･。

しかし冷静に考えてみると、暴落を待ち続けて投資しないことも問題である。暴落時に安値拾いできれば良いけど、世の中そう上手く行くもんじゃない。ジリ高相場を黙って見ていて、そのまま高値更新を続けられたら、結局は「買いそびれる」という機会損失を生みかねない。相場を追いかけて高値づかみするリスクだけでなく、投資しないことのリスクも意識せねば･･･と最近は考えるようになった。


個人投資家というのは、投資のタイミングに関して、幾つかの段階を踏んで行く気がする。

［初心者］
人気株に飛びつき高値づかみ。相場の肥やしとなり続ける(;´Д`)
　　▼
［中級者］
インデックス投資に目覚める。
投資の最適なタイミングは読めない→ドルコスト平均法マンセー！(･∀･)
　　▼
［中級者からの脱却？］
逆張りの圧倒的な有効性に気付く。
何とか安値仕込み出来ないのかと、再び投資のタイミングを図り始める(;`Д)/
　　▼
［上級者もどき？］
逆張りにこだわりすぎて「ジリ高相場で安値で拾えないリスク」を意識するようになる。
んじゃあ何がベストなのか？ドルコストで妥協するのか？と迷走をはじめる(･∀･;)
※ワシは今ここか？
　　▼
［上級者］
投資スタンスの信念が確立されているので、どんな時にも迷わない(｀・ω・´)

･･･まあ実際には「上級者」の域があるのかどうかは分からない。あったとしても、多くの投資家がその域には達することは無いのだろう。下手に色々勉強しても「上級者もどき」と「中級者」の間を、堂々巡りすることを一生続けるのかもしれない。

とはいえ、嘆いていても仕方ない。現状の自分が行うべきは、最初に挙げた「投資しないことのリスク」も回避すべきだということ。世界的に市況が良い時にも、出遅れ株（出遅れ国）というものは出てくるもんだ。それが無ければ、自分の理想ポートフォリオの中で、最も割安な企業を見つけて買っておくのが次善策となろう。こうすることが、逆張りと機会損失回避を両立させる、最善の方法では無いだろうか？

あるいは、暴落が来てもダメージが少ない「デフェンシブ株」を買っておくことも、好市況時の戦略だろう。この場合、KXI（生活必需品ETF）をコツコツ買い足すのがベターかな。繁ジイヽ(ﾟдﾟ)ノﾏﾝｾｰ ってかぁ？

低リスクな株式の方が高利回り！？

最近、各所で「低リスク（ボラティリティが低い）の株式の方がパフォーマンスが良い」という記述をよく見かけていた。自分は、データの裏付けが無い情報は鵜呑みにしない事を信条としているので、この手の話は聞き流していたのだが、今回、具体的なデータが判明したので紹介しておく。出所は当サイトでも何度か紹介しているorzさんのBlog、出典元は米国のSeeking Alphaというサイト。
※各パーセンテージが年率リターンで、（）内の数値はリスク。
※S&P500低ボラETF＝PowerShares S&P 500 Low Volatility ETF【SPLV】

	S&P500低ボラETF	普通のS&P500
1年リターン	9.89％	1.14％
5年リターン	3.34％（12.69％）	-1.18％（18.32％）
10年リターン	6.81％（10.73％）	2.82％（15.75％）
20年リターン	9.64％（11.47％）	7.64％（15.08％）

比較対象がS&P500で、しかも20年間のデータだから、統計の母数として十分だ。年率2％のアウトパフォームで、しかもリスクは3％以上低いってんだから、かなり驚きだ。ファンダメンタルインデックスの米国大型株も、S&P500を年率2％上回っているが、リスクは0.2％低いだけだから、この低ボラティリティETFの方が優秀って事になる･･･マジかよ！ファンダインデが負けてる投資法があるのか？(;ﾟДﾟ)

但し、ポートフォリオが公益事業と生活必需品の2セクターに偏っているようなので、手放して喜べるとも言えないかも。シーゲル赤本によると、1957～2003年のセクター別リターンで、公益事業は下から2番目（S&P500を1.33％下回る）という結果だから、実は足を引っ張ってる可能性も否定できない(´･ω･`)。

・関連：世界の業種別株式利回りとリスク

それに過去20年と言えば、米国株でリスクが高い業種＝金融とITが散々な成績と化していた訳で、これらのウエイトが低い事が、好成績の原動力だったとも考えられる。即ち、ファンダメンタルインデックスのように、世界的に全く同じ傾向が現れるのかどうかは、各国のデータを見てみない限り分からない。

おそらく世界的にも『低リスク＝高パフォーマンス』は成立するだろうと推測できるが、本当に有力な投資手段と断言できるかは、もう少し他の国の長期データも集まってから判断しようと思う。

個人投資家がバフェットの新聞社買収から学ぶべき事

昨日の続き。個人投資家が、バフェットの新聞社買収から学ぶべき点が、2つほどあると思う。

一つは、バフェットが発言したことを、そのまま鵜呑みにしてはいけないということ。実はバフェット、つい2年前には「どんなに割安でもアメリカの新聞社を買うつもりはない」と、バークシャーの投資家ミーティングで話していたそうだ。今回の買収劇は、この発言とは正反対の行為である。

たった2年で心変わりしたのだろうか？それとも、自らが安値仕込みしたいが為の「ポジショントーク」だったのだろうか？いずれにせよ、バフェットの発言一つひとつを取れば、決して信憑性が高いとは言えず、彼の発言で右往左往してもしょうがないことは、肝に銘じておくべきだろう。長期投資家なら尚更だ。

しかし、もう一つの教訓は、個人投資家にも参考になるはずだ。バフェットは過去にも、新聞社を安値仕込みすることで、大きな利益を上げている。その新聞社こそ、彼の永久保有銘柄の一つ、ワシントンポストだ。

勘違いしている人も居るようだが、バフェットは近年、新聞社に対して悲観的な発言をしていたにも関わらず、ワシントンポストの株式は一切売却していない（自分も大部分を手放していると思っていた(^_^;)）。現在、バフェットが保有するワシントンポスト株は172万7765株だが、これは筆者の確認できた最古のデータ（2000年）でも全く同数だった。

そして、昨日時点の株価（360.69ドル）を掛け合わせると、時価評価はおよそ6.23億ドルとなる。一方、簿価（バフェットの取得価格合計）はおよそ1100万ドルだから、約60倍の利益を生んでいる。というか、ピーク時であった2004年末（約980ドル）では約17億ドルあったから、150倍以上に化けていた計算だ。割安株を長期保有する事で、莫大な利益を上げる･･･これこそが長期投資家の理想の姿だろう。

我々個人投資家は、資金量に限界があるので、バフェットのようにポジショントークで相場を操ることなど出来ない。しかし、割安株を辛抱強く長期保有するする事なら、我々にも可能な行為だ。割安な個別株を探す自信がないなら、バリュー株ファンドや高配当ETF等が、代替手段になるだろう。

バフェットが大量の新聞社を買収した理由

つい先日、朝日新聞に「ウォーレン・バフェットが米国の地方新聞社を大量に買収」というニュースが報じられていた。調べてみると、どうやら5月には既にネットでこの行動は報じられており、かなり時代遅れなニュースだ。朝日新聞が既に「新聞＝最新のニュースを報じる」という役割を放棄しているかのような話だ。

まあ朝日に限らず、新聞自体が「滅びゆく産業」であることに異論を唱える人は居ないだろう。インターネットの発達で、世界中のニュースがほぼリアルタイムで入手できるようになった現在、新聞のメリットはほとんど無くなった。精々「ゴ○ブリを叩き潰すのに便利」って事くらいだろうか？

そんな時代遅れの産業に、何故今になってバフェットが投資したのだろう？しかも彼のお気に入り銘柄「ワシントンポスト」と違い、買収するのは発行部数が数万部という地方の中小新聞だ。こんな新聞社に未来があるのだろうか？爺さん本格的に呆けてきたのだろうか？

自分は、原油バブルまっただ中の2008年にコノコフィリップスに投資した事を知り「バフェット痴呆説」を唱えたクチだから、最初にこの話を聞いた時は「痴呆が本格化したのか？」と思った。しかし、それだけでは疑問も残る。当然ながらバークシャー・ハサウェイには、バフェットを支える幹部達が居るわけで、本当におかしな投資なら、周りが止めているはずだ。

てことで、爺さんの本当の狙いが何なのかを調べるべく、彼の発言を色々辿ってみた。すると、どうやら「地域独占」と「オンライン課金」がキーワードであることが分かってきた。

バフェットが今回買収したのは、全て地方のローカル誌なのだが、アメリカではそもそも全国紙というのは、USAトゥディとウォールストリートジャーナルだけだ。国土が巨大で時差もあり、しかも各州が独立自治を行っているアメリカでは、日本と違って地方新聞の存在意義は非常に大きい。そして、多くの新聞社が淘汰された現在、バフェットの買収した地方紙は「地域独占状態」にあるものが多いという。これ、バフェットの投資スタンス第1条ともいえる「参入障壁を持つ独占企業」という概念にピッタリ合致する訳だ。

もう一つのオンライン課金も、アメリカではウォールストリートジャーナルをはじめ、幾つかの新聞がそれなりに成果を上げだしているという。カード社会のアメリカでは、日本よりもオンライン課金サービスのハードルは低いことは、容易に想像できる。

この二つの事情に加え、新聞社自体が市場から悲観視されて「割安で放置」されていた事が後押しし、投資するに至ったのだろう。

ということで、実はバフェット爺さん、単に呆けたのではなく、かなり勝算を持って新聞社を買収していると見るべきだろう。日本とアメリカの新聞＆オンライン事情の違いが大きいから、日本人からは「無謀な投資だ」と見えてしまうのだ。

一方で、このバフェットの行動から、日本の個人投資家も学ぶべき点がある。それについては･･･長くなるので明日にでも。

優先株投資について考えてみた

ギリシャがデフォルトするか否かの綱渡りが続いている。株式市場は、いつ暴落が来てもおかしくない情勢だが、最近は別件で金を確保しておく必要があるので、買い足し余力は現在の口座内の分だけを余儀なくされていた。そのため、実際に暴落時に何を買うかを決めてなかったので、自分の備忘録的にここにまとめてみた。

現在の自分のポートフォリオは非常にリスクが高く、今回のように資金投入できない時期には精神的によろしくない。ある程度低リスクなものも組み入れていくという意味では、やはりシーゲル派御用達ETF『KXI』となるだろう。

一方で少し検討したいものもある。昨年末にネット証券各社で導入された『iシェアーズ S&P 米国優先株ファンド【PFF】』だ。このETFは「優先株」に投資するので、配当利回りが非常に高い（現在6％台）。つまりシーゲル派の高配当戦略とも通ずるものがある訳だ。

昨今の金融危機で、バフェットやアルワリード王子なんかが優先株をハイエナ買いしている時、個人投資家は恨み節をぼやきながら、指を咥えて見ているしかなかった訳だ。個人投資家にとって、議決権などハナクソほどの役にも立たない訳で、本来なら買える企業は全部優先株で買いたいところだ。このETFは、そんな個人投資家のニーズを満たしている。

但し、積極的に買いずらい問題も抱えている。まず日本の投資家は、米国株の配当金に対して二重課税を課せられるという点。シーゲル派の基本戦略では「配当再投資こそ最強！」とされているが、その理論には税金が全く考慮されていない。そのうえ二重課税されるとあっては、想定リターンは相当押し下げられるはずだ。

更にバツの悪いことに、この優先株ETF、何と毎月分配型なのだ。分配を極力先延ばしにすることで、課税を遅らせ、その間の複利利回りが高まる。毎月分配型は、同じ分配金額でも、最もパフォーマンスが劣化する最低の手法なのだ。

そして最大のネックは、この優先株ETFは金融業に100％投資しているのだ。ギリシャが破綻すれば、最大のダメージを被るのはいうまでもなく金融業だから、現在最もハイリスクなセクターなのだ。

実際にこの優先株ETFを、同じく高配当戦略の【DVY】と、米国平均株価（S&P500）とを比べたチャートを見ると、圧倒的にパフォーマンスが悪い。同ETFの設定来である5年で見ても、また2年位の短期でも、結果は同じだ。チャートは指数ベースであり、配当は加味されていないけれど、加味したところでパフォーマンスが最低なのは変わらない。そりゃあ金融危機の期間に金融業界に100％投資しているのだから、当然の結果だわな。

優先株自体は非常に魅力的だが、現在投資するにはリスクが高すぎる。本来、逆張り投資家なら暴落時には嬉々としてハイエナ買いに徹するべきだが、上記のように個人的に投資資金に制約が生じているので･･･。やはり、ヘタレに徹してKXIを買っておくのが無難だろうなぁ。

うーむ、ウダウダと分析してみてもが結論は出ないわ(´･ω･`)。もう少し時間を掛けて検討してみよう。